時価総額は口ほどに物を言う

《東京証券取引所が立つ日本橋・兜町。かつての活気は、もうない。だがそこは紛れもなく、日本の株式取引の中心地だった。兜町を見つめ続けた記者が綴る【兜町今昔ものがたり】》

「目は口ほどに物を言う」──。兜町では「株価は口ほどに物を言う」と言い伝えられる。だが、日経平均株価がバブル期の過去最高値を上回り、４万円台という未踏の地に達する動向を追っているうちに、「時価総額は口ほどに物を言う」という思いに至った。

世界トップ10の顔ぶれが激変

　これは、1989年の「ビジネスウィーク」誌（7月17日号）に掲載されたデータを基にした、当時の世界の企業の時価総額トップ10を試算したものだ。日本企業が８社も占めている。トップ50で見ても、日本企業は32社もランクインしている。

　対して、昨年2023年３月末の世界のトップ10は、以下の通りだ。

　トップ10の８社を巨大IT企業などのアメリカ企業が占めている。昨今のアメリカ株式市場では６位のエヌビディア（アメリカ最大の半導体企業）の上伸が話題となっているのは、ご承知のとおり。日本企業は皆無。この時期の日本企業の時価総額首位はトヨタ自動車だが、世界ランクでは30位にも入っていない。

日本企業が姿を消した背景

　世界企業の時価総額ランクの激変ぶりは、何を教えているのか。

・インターネット時代の到来

　1990年代後半に入り、アップルやマイクロソフトが牽引して情報革命が起こった。インターネットの時代に突入したのだ。

　日本企業は、かつてのトヨタに象徴されるように、世界的な自動車産業の牽引役を果たした。だが、IT分野ではリーダー役になれなかった。何故か。「プログラミングの世界標準言語が英語だったことが不利だった」「日本企業はハードウェアの開発に偏り、ソフトウェアの開発で遅れた」などと指摘される。

・半導体産業の後退

　1970年代から80年代、日本は半導体市場で50％を超えるシェアを誇っていた。それが2010年代終盤には10％程度まで減少している。何故か。詳細は省くが、日米半導体協定（第１次：1986年１月～、第２次：1991年３月～）が最大の要因といえる。

　1978年の時の首相・福田赳夫が訪米した際、米半導体メーカーから、日本の半導体メーカーの「輸入障壁」「政府補助」「流通システム」に対する批判があったことに端を発する。「日本の半導体のアメリカ市場への進出は、ハイテクや防衛産業の基礎を脅かす安全保障上の問題」とするアメリカ特有の姿勢があった。

「日本政府は国内ユーザーに対し、外国製半導体の活用を奨励する」「日本政府はアメリカに輸出する６品目の半導体のコストと価格を監視する」「日本政府は第三国市場に輸出する３品目のコストと価格を監視する」「協定期間は５年」というように監視（＝締め付け）を強め、「実行されれば米商務省はダンピング調査を中断する」とした。

　ジワジワと効果が発現。1991年３月に第２次協定が発効される時点で、改めてアメリカは、「ヨーロッパに比べて日本市場のアメリカ製半導体のシェアは低すぎる。シェア20％の実行を求める」としたのである。

時価総額の増減から見えてくるもの

　世界企業の時価総額ランキングの変貌は、上に記したような事実を物語っている。

　時価総額は、株価に発行済み株式数を乗じて算出される。時価総額が大きいこと（大きくなること）は、「収益上昇」「将来性の高まり」といった期待から投資家の買い意欲を高めることに繋がる。

　具体的な企業（銘柄）を例に、「時価総額は口ほどに物を言う」を検証する。

　本稿作成中の国内企業の時価総額上位は、首位のトヨタ自動車以下、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、東京エレクトロン、キーエンス、ＮＴＴ（日本電信電話）、ソニーグループ、三菱商事、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、信越化学工業がトップ10。

　そんな中で20位にランキングされているのが、第一三共だ。2022年３月末時点の時価総額ランクは27位。それが、23年３月末には第７位に急上昇している。時価総額は９兆円超と、１年間で４兆円を超える上昇を実現した。

　イギリスの製薬企業アストラゼネカと共同開発した抗がん剤「エンハーツ」が好調、かつ「乳がん向け適用追加」が株価を強力に刺激した結果だ。医療用医薬品企業の収益性・将来性は、新薬の市場規模の多寡にかかっている。中外製薬が13位から26位にランクダウンしたのに比べ、象徴的だった。

　逆もまた真。時価総額を定期的にチェックし、その増減の按配を知っておくのも、銘柄選択の一法となり得る。時価総額もまた「口ほどに物を言う」のである。

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